高校１年生の皆さんが、日本国内の諸法令に基づいて、享有する基本的人権の尊重の上で、学校のルールにも拠って、他者と協力しながら、なるべく豊かな環境で学ばれることを期待しています。予め示される授業予定に沿い、適切に活動してください。
学校でのお勉強に励みながら、また感染症拡大対策に留意しながら、芸術的なコンテンツにも触れてください。
本日は以下のコンテンツを紹介します。
１学期の間に_51
高校１年生の皆さんが、日本国内の諸法令に基づいて、享有する基本的人権の尊重の上で、学校のルールにも拠って、他者と協力しながら、なるべく豊かな環境で学ばれることを期待しています。予め示される授業予定に沿い、適切に活動してください。
学校でのお勉強に励みながら、また感染症拡大対策に留意しながら、芸術的なコンテンツにも触れてください。
本日は以下のコンテンツを紹介します。
文科相、一斉休校は「真に必要な場合に」 変異株拡大で
大阪などを中心に新型コロナウイルスの変異株の感染が広がり、臨時休校する学校が増えるなか、萩生田光一文部科学相は16日の閣議後会見で、「できる限り学校は授業を続けることを前提にしたい」と述べ、地域一斉での休校は「真に必要な場合に限定して慎重に判断」するよう求めた。萩生田氏は変異株について、厚生労働省からの報告をもとに、「子どもがかかりやすい傾向が科学的に確認されたわけではない」と説明。休校の判断は従来通り自治体などの学校設置者が判断すべきだとし、その前には濃厚接触者の確認や学級閉鎖、学年閉鎖などを検討し、それでも感染が収まらなければ休校の判断があるとした。(記事)
昨年の緊急事態宣言で多くの学校が休校になりましたが、その分カリキュラムが圧縮されています。学校での授業を例年通り受けられることは、非常に重要だと思います。
「職場や学校でのワクチン接種」 河野担当相が検討表明
東京大学大学院総合文化研究科とNTTデータ経営研究所との共同研究で、面白い研究報告によると記憶処理・言語処理に関係する脳領野の活動では、紙の手帳のほうが電子機器に比べて定量的に高くなる、ということだ。ハイテクなデジタル媒体は紙媒体を凌駕するとは言えず、むしろ、古典的な手帳のような記録媒体や、大学ノートのような思考媒体のほうが学習に向いているケースも多いのである。(記事)
デジタルな学習はメリットが多いように感じますが、大学ノートなど紙を使った学習のほうが記憶に定着しやすいという結果は納得がいくものなのではないでしょうか。
デジタルvs紙～どういう学習ツールが優れているのか？
東京大学大学院総合文化研究科とNTTデータ経営研究所との共同研究で、面白い研究報告によると記憶処理・言語処理に関係する脳領野の活動では、紙の手帳のほうが電子機器に比べて定量的に高くなる、ということだ。ハイテクなデジタル媒体は紙媒体を凌駕するとは言えず、むしろ、古典的な手帳のような記録媒体や、大学ノートのような思考媒体のほうが学習に向いているケースも多いのである。(記事)
デジタルな学習はメリットが多いように感じますが、大学ノートなど紙を使った学習のほうが記憶に定着しやすいという結果は納得がいくものなのではないでしょうか。
入試採点ミス相次いだ茨城県 マークシート導入を検討
茨城県立高校の入試などで採点ミスが相次いだ問題で、原因の究明や再発防止策の検討をしている第三者委員会の第2回会合が15日、県庁であった。具体的な防止策が議論され、マークシートの部分的な導入などを検討することが決まった。この日はまず、県教育委員会が、採点ミスに関与した教員のべ1262人に対する聞き取りの結果を報告した。それによると、原因について、長時間の採点による疲労や休憩不足をあげた教員はのべ967人で7割を超えた。改善策では、約半数にあたるのべ621人が採点日数を増やすことや、点検日を別に設けることをあげ、マークシート導入を求めた教員ものべ248人いたという。(記事)
合格最低点付近の答案は再点検する対策をとることは、採点ミスが後に発覚した際のリスク軽減になり、採点者の人数が限られていることから現実的で有効な対策になると思います。
収入低い世帯、大学進学率10ポイント上昇 制度後押し
2020年度から国が始めた低所得世帯向けの修学支援制度により、大学・短大などへの進学率がどの程度上がったか文部科学省が調べたところ、住民税非課税世帯では、制度導入前と比べて10ポイントほど上昇したとみられることがわかった。同省は新制度が進学を後押ししたとみている。この制度は住民税非課税世帯とそれに準じる世帯が対象で、支援額は収入によって変動する。非課税世帯の場合、国公立大生は授業料を年約54万円、私立大生は年約70万円を免除。さらに、国公立大生なら年に最大約80万円、私立大生なら同約91万円の給付型（返済不要型）奨学金を支給する。制度の対象となる世帯年収の目安は、両親と大学生、中学生の4人のモデル世帯では380万円未満。文科省によると、非課税世帯の大学や短大、専門学校などへの進学率は、制度導入前は約40%（18年度）だった。一方、20年度は非課税世帯の高卒者約13万～14万人のうち約6・8万人が大学や短大、専門学校などに進学したとみられ、同省は進学率を48～51%と推計した。18年度から10ポイント前後上昇した計算になる。(記事)
修学支援制度を利用した非課税世帯の20年度の入学者は約5・8万人で、制度利用者へのアンケートでは34%が「新制度がなければ進学をあきらめた」と答えたとのことで、経済的な理由で進学を断念せざるを得ない生徒が減少してきていることを嬉しく思います。
接種日と翌日、予定入れず静養を 2回目後に多い副反応
新型コロナにかかると重症になりやすい高齢者にとって、ワクチンで予防する利点は大きい。国内で承認されているのは、ファイザー社のワクチンだ。同社が発表した臨床試験（治験）の中間報告によると、2回目の接種から1週間後～半年後について、新型コロナの発症を防ぐ効果が91%、重症化を防ぐ効果が95～100%だった。年齢や性別、人種などが違っても、有効性はおおむね同等だったという。一方、副反応が疑われる接種後の症状は2回目の後に出ることが多いようだ。国内で2月から接種を受けた医療従事者のうち約2万人を対象とした報告では、37・5度以上の発熱は1回目3%に対し、2回目38%。接種の翌日が最も多く、2回目の後の発熱の半数あまりは38度以上の高熱だった。倦怠（けんたい）感（だるさ）や頭痛も2回目のほうが多い。ただし、高齢者はいまのところ、症状が発生する頻度が低い。65歳以上（479人）では、2回目の後の発熱は9%。全年齢を通して倦怠感は69%、頭痛は54%にみられたのに対し、65歳以上ではそれぞれ38%、20%だった。(記事)
37・5度以上の発熱や倦怠感、頭痛が副作用で、上記のような新型コロナの発症を防ぐ高い効果があるならば、やはり積極的に摂取していく必要があると思います。
高齢者ワクチン接種開始 珠洲で70人に1回目 石川
石川県内で13日、高齢者向けの新型コロナウイルスのワクチン接種が始まった。この日は珠洲市内の総合病院で70人が1回目の接種を受けた。会場では、看護師が市民の体調などを確認した後、腕にワクチンを注射。接種を受けた市民は15～30分待機し、体調の変化の有無などを確認していた。新型コロナの感染者が確認されていない同市では、75歳以上の高齢者約4千人が接種対象だが、現時点で約1500人分のワクチンが確保できる見込みだ。(記事)
大量のワクチンは徐々に供給が行われるため、一定の接種順位を決めて接種を行っている段階だと思います。全国民分のワクチンの数量が確保できると良いと思います。
デジタル教科書導入、「所有から利用」で見過ごせぬ論点
学校教育のICT（情報通信技術）環境を整備する「GIGAスクール構想」の一環で、タブレット端末などが小中学校に配備された。新型コロナ流行下の昨春、小中高校は最長3カ月の一斉休校を余儀なくされた。学びをどう継続するのか。その声に後押しされ「1人1台パソコン」は推進された。デジタル教科書に関する文部科学省の有識者会議が中間提言を公表した（朝日新聞3月18日付）。タブレット端末で利用できるデジタル化した教科書（デジタル教科書）の本格導入を2024年度に目指すという。その方法として「紙の教科書をすべてデジタル教科書に置き換える」が含まれている。紙の教科書や参考書は何年たっても読み返すことができる。しかし、デジタル教科書・教材はそうはいかない。「紙からデジタルへ」というのは、所有から期限付き利用への大転換を実は意味する。(記事)
デジタル端末を学校に返却すると、端末を通じて利用していた教科書や教材が利用できなくなてしまうとのことですので、学びの継続性が阻害されないような対策が必要になると思います。